2020年の暮らし、先進のスマートハウスを3社合同で実証実験

積水ハウス株式会社（本社：大阪市北区社長：阿部俊則以下、積水ハウス）、株式会社東芝（本社：東京都港区社長：田中久雄以下、東芝）、本田技研工業株式会社（本社：東京都港区社長：伊東孝紳以下、Honda）の3社は、さいたま市に新たに実証実験ハウスを建設し、ITやパーソナルモビリティなどの技術と、家庭、モビリティ、地域のエネルギー需給を総合的にコントロールするエネルギーマネジメント技術を取り入れた、先進の暮らしの検証を開始した。

この実証実験ハウスは、実際に人が居住できる二世帯住宅になっており、例えば昼間外出している子世帯での太陽光発電の余剰電力を親世帯で使うなど、各世帯で生み出した電気やお湯の世帯間での相互供給が可能となっている。また、ケーブルを接続せずに電気自動車（以下、EV）への充電を行う非接触充電、EVに蓄電された電力の家・コミュニティへの供給、パーソナルモビリティを使いやすくした住空間づくりといった新たな試みを通じて、未来の暮らしを支える技術を現実環境で磨いていく。
3社はこれまでも、人々がより安全で安心でき、より快適で便利な、そしてもっと楽しくなる未来の暮らしの実現を目指し、スマートコミュニティへの取り組みを積極的に推進してきた。

今回3社は、生涯にわたって豊かに過ごせる暮らし、モビリティを含めた暮らしのCO2排出量をゼロとする2020年の暮らしを想定し、実際に人が住める戸建て二世帯住宅で、それを具現化した。未来の暮らしを実現する技術の確立と実用化を目指し、この実証実験ハウスを活用したさまざまな検証を行っていく。

実証実験の主な内容は、クルマが家の中まで入る空間づくり、ロボティクスの活用に対応した室内レイアウト、ベランダまで含めた完全フラット床、窓やドア・ブラインドの自動開閉化など、安全で快適な暮らしを支える技術を導入し、家とモビリティの親和性や、一生涯暮らすための家づくりについて検証する「SLOW & SMART」、家一軒だけでなくコミュニティ単位での最適なエネルギー需給管理を行い、親世帯、子世帯で生んだ電気を、各世帯の需要に応じて相互に供給し合ったり、電力ピーク時に電気の使用抑制を促すデマンドレスポンスを活用し、省エネ効果を検証する「μCEMSによる世帯間での電力・熱の融通」、系統連系することで、家庭内だけでなくコミュニティに電力を供給でき、家庭用の非常時電源としだけではなく、平時の電力のピークシフトやピークカットも視野に入れた地域の電力源として、電動モビリティの価値を検証する「V2H（Vehicle to Home）システム」、敷地内に停車したEVを、非接触充電機器を設置した車庫に自動運転で精度よく駐車できるシステムを導入、家庭での利用における利便性や普及に向けた課題などを検証します「非接触充電と自動駐車」となっている。

積水ハウスは、「SLOW & SMART」をブランドビジョンとし、先進の技術で快適で豊かな暮らしを実現するための取り組みを推進している。2020年のネット・ゼロ・エネルギー住宅の普及を先取りし、創エネと省エネを住まいに取り入れ、家庭内のエネルギーをHEMS（ホームエネルギーマネジメントシステム）で最適に制御するスマートハウス「グリーンファーストゼロ」を提供している。

東芝は、エネルギーの安定供給と快適で効率的な生活・住空間づくりにむけて、エネルギー機器、スマート家電、クラウドサービスを組み合わせたソリューションにより、家庭向けの商品提供からコミュニティレベルのデマンドレスポンス実証まで、家庭と地域をつなげる取り組みを行っている。

ホンダは、「自由な移動の喜び」と「豊かで持続可能な社会」の実現に向けて、2012年4月に同地に実証実験ハウスを2棟建設、2014年3月には米国でもHondaスマートホームUSを公開し、エネルギーの「家産・家消」を実現するエネルギーマネジメント技術や、将来のパーソナルモビリティのあり方を検証している。
3社は、2013年11月には、東京モーターショー内の「SMART MOBILITY CITY 2013」に出展し、住まいと家電とクルマがつながる未来の暮らしを、業界を超えた協業で提案した。